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一般構造用炭素鋼鋼管

建築構造用炭素鋼鋼管

日鉄住金鋼管の建築構造用炭素鋼鋼管をご紹介します。

用途と特徴

建築構造用炭素鋼鋼管とは、主に建築構造物に使用される鋼管です。
建築用途に用いられる場合、溶接性に優れていること、また地震発生時に破壊されにくい性質が求められます。

化学成分・機械的性質

化学成分・機械的性質 (注)
  1. 必要に応じて表記以外の合金元素を添加することができます。
  2. Nの規定は、冷管成形のままの管を対象とします。また、AIなどNを固定化する元素を添加し、フリー窒素が0.006%以下の場合は、全窒素は0.009%まで含有できます。この場合、フリー窒素定量方法は、全窒素定量値から、窒化物型窒素定量値を差し引いて求めます。
  3. 炭素当量の計算は次の式によります。 
    炭素当量(%)=C+Mn/6+Si/24+Ni/40+Cr/5+Mo/4+V/14
  4. 受渡当事者間の協定によって、炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用することができます。溶接割れ感受性組成の計算は溶鋼分析値を用い、次の式によります。
    溶接割れ感受性組成(%)=C+Si/30+Mn/20+Cu/20+Ni/60+Cr/20+Mo/15+V/10+5B
  5. 厚さ8㎜未満の管で、12号試験片を用いて引張試験を行う場合には、伸びの最小値は厚さ1㎜を減じるごとに表記の伸び値から1.5%を減じたものを、JIS Z 8041によって整数値に丸めます。
  6. シャルピー吸収エネルギーは、外径400㎜以上で、厚さ12㎜を超える管に適用し、3個の試験片の平均値とします。 

寸法の許容差

外径の許容差

外径の許容差
(注)
  1. 外径350㎜を超える管の管端部の外径の許容差は±0.5%とします。
  2. 外径350㎜を超える管の外径測定方法は、周長によることができます。

厚さの許容差

外径の許容差

製造可能範囲

製造可能範囲 (注)
  1. 上記以外のサイズについてもご相談下さい。
  2. STKN490Bの製造範囲は2009年12月時点のものです。 最新の製造範囲は別途お問い合せ下さい。

標準寸法・質量および断面性能

一般構造用炭素鋼鋼管(JIS G3444 STK)/ 建築構造用炭素鋼鋼管(JIS G3475 STKN)/

標準寸法・質量および断面性能 一般構造用炭素鋼鋼管(JIS G3444 STK)/ 建築構造用炭素鋼鋼管(JIS G3475 STKN)/